2009/11/29

事業仕分けに感じたこと

きょうはウチの会社のゴルフ同好会のコンペで、 ゲストの方々も何人も来てくださり 楽しい一日となりました。

ライバル（と私が勝手に思っている）Ｍ君には、 またも大差で敗退。いつかは勝つ日が来るのか？

嬉しかったのはゴルフ歴の浅いＹ君が優勝したこと。 真面目に取り組めば早く上達するんですね。 若い人たちがもっと参加するようになることを期待しましょう。

ところで先週まで行われていた政府の事業仕分けは なかなか面白い試みでした。 我々が納めた税金がどのように使われているかを知るいい機会になりました。

ひとつ気になったのは、科学技術や学術研究に対する考え方です。 たとえばスーパー・コンピューター開発向けの予算が「縮減」となりました。 その後各方面から反対意見が上がって「復活」の可能性も出てきている ようですが、国家としてこうした研究分野への補助を根本的に 考える必要があると思います。

昨年、計４名の日本人学者がノーベル賞の物理学賞と化学賞を 受賞しましたが、そのうちの一人南部氏は、1950年代から ずっと米国に居住し、 大学や研究所で研究を続け、 1970年には米国に帰化しています。 つまり厳密に言えば「日本人受賞者」ではない訳です。 また下村氏もほぼ同様に1960年代から米国で研究を続け、 現在は米国の大学の名誉教授となっています。

このことが示すように、国全体が学術研究分野をサポートしなければ、 今後も優秀な頭脳の流出は避けられません。 日本にいるより米国に渡った方が研究の環境が整っている、 というのであれば、研究マインドの高い学者はみな渡米してしまうでしょう。 日本で野球をしていても面白くない、と思った イチローや松井のように。

ＡＦＰ通信のサイトに次のような記事がありました。 「国務省によると、米国は、優れた科学者や研究員の招聘のために 毎年3万5000件以上のビザを発行している。 また、ハーバード大学に集まる寄付金だけで、 年間270億ドル（2.5兆円）にもなる」

またノーベル賞受賞者は米国人が圧倒的に多いのですが、 かなりの割合で（前述の南部氏のように） 他の国で生まれて米国に移住し、 最終的には米国に帰化した人がいるようです。 同じＡＦＰ通信の記事には 「世界の物理学者のうち米国人が占める割合は67.1％だが、 米国生まれは29.7％」とありました。 それだけ多くの人が研究予算の潤沢な米国に移っている訳です。

科学者の研究など短期間で結果が出る（儲けにつながる） ものではないのですから、 国として金銭的にも十分に支援して、 いつかはその研究結果を国のために役立たせる、 という長い目で見る姿勢が絶対に必要だと思います。

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